蓄電池とモーターで走る電動バイクに普及の兆しが出てきた。これまでは輸入車や新興企業製の販売が中心だったが、二輪車大手が相次ぎ本格参入する。ただ、特別な品質基準はなく、国内で何台走っているかさえ正確なところは分からない。安全面は大丈夫か。

　乗り心地を一言で言えば「すーっ」。首都圏を皮切りに９月から売り出されたヤマハ発動機の電動バイク「ＥＣ―０３」は、音は静かで振動も少ない。走り出しはまるで平行移動しているかのようだ。

　柳弘之社長は「２０２０年までにさらに３〜４車種投入し、世界シェアの２割を獲得する」と話す。来年には台湾や欧州でも販売。家庭のコンセントで約６時間かけフル充電すれば、約４３キロ走れる。すでに３００台超が売れた。０９年に約３８万台と、ピーク（８２年）の１割に落ち込んだ国内二輪車市場の活性化に期待する。

　電動バイクに力を入れるのは環境意識の高まりを追い風に、需要が大幅に増えると見込んでいるためだ。電動バイクなら「爆音」のイメージも薄れる。調査会社の富士経済は、０９年の国内販売台数を約４千台と推測。２０年には１０万台まで成長すると予想する。

　ホンダも１２月、「ＥＶ―ｎｅｏ（イーブイ・ネオ）」を、官庁や配達業者向けにリース販売し始める。将来は個人向けにも売る。スズキも電動バイクへの参入を決め、公道での走行調査を始める。

　今、国内を走る主役は中国製や新興企業製だ。構造が複雑なガソリン式と違い、モーターと蓄電池を調達すれば、比較的簡単につくれ、新規参入しやすい。都内のアイスクリーム製造器の輸入業者は、電動バイクの輸入会社を立ち上げ、７月から中国製品の輸入を始めた。経営者は「大手の参入で市場が拡大すればチャンスも広がる」。

　カー用品メーカーのプロスタッフ（愛知県一宮市）は、０９年３月から販売。今年３月に売り出したモデルは１３万円台で「大手より安く、日本で組み立てており品質も保証できる」と自信を示す。

　こうした企業の弱点は販売網だった。販売店は大手メーカーの系列が多く、なかなか入り込めない。そこで家電量販店に目をつけた。首都圏を中心に展開するノジマは昨年から販売。約５０店で扱い、プロスタッフの約４００台を販売した。

■規制なくトラブル増加

　一方でトラブルも増えている。全国の消費生活センターには０８年ごろから相談が増え始めている。「故障が相次ぐ」「業者が故障に対応してくれない」などだ。

　電動バイクに関する特別な規制はない。通常の二輪車と同じく、前照灯など道路交通法で定められた保安基準を満たせば走れる。輸入の許可もいらず、粗悪なバイクが入っている可能性もある。

　国内で何台走っているかも正確には把握できていない。環境車の導入促進活動をする次世代自動車振興センターは「輸入車を含めた統計はない」。原付きバイクの登録を管轄する総務省も「登録に電動式とエンジン式の区分けはなく、その割合は不明」とする。

　日本二輪車協会は「法的整備を含め、政府に規制の要望は随時している」という。過去に苦い経験もある。実はヤマハ発動機は、今回が再参入。０２年に大々的に売り出したが、０７年に電池の不具合が発覚して撤退。市場拡大に急ブレーキがかかった。

　明治大学の向殿政男教授（安全学）は、「電動バイクは構造的には『電化製品』。大事故や問題が起きる前に、消費者庁などが新基準を設けるべきだ」と話す。（金井和之）